年間広報・PR計画に含めるべき１０項目を紹介！行き当たりばったりでない広報活動とは

経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者30万人のYoutuber

「めざましテレビ」「王様のブランチ」「スーパーJチャンネル」元放送作家で広報スペシャリスト。テレビコメンテーター、MBA、多摩大学客員講師、経済産業省認定支援アドバイザー。ダイヤモンド、東洋経済、プレジデント、日経ヴェリタス等で経済記事連載中。より詳細なプロフィールはページ最後に。

➡記事を書いた人：Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、年間広報・PR計画に含めるべき項目などについてお伝えしていきます。

年間レベルの広報・PR計画がなければ活動全体が行き当たりばったりになり、最悪の場合「年間通じてほとんど広報・PR効果が出ない」という事態になってもおかしくありません。

そこで本記事では、年間広報・PR計画に入れるべき項目、そして年間広報・PR計画に対する心構えなどに関して解説しますので、ぜひ参考にしてください。

➡人気記事：PR会社一覧を紹介！厳選20社ランキングとカオスマップ

年間広報・PR計画に入れるべき10項目をチェック
年間広報・PR計画はあくまで予定。柔軟に調整していく

年間広報・PR計画に入れるべき10項目をチェック

それでは年間広報・PR計画に入れるべき・考えるべき項目を10個紹介していきます。なお本記事では「ダイエットサプリメントの定期購入」をメインとしている企業を例にとって解説していきます。

項目①：その年の広報・PR活動の大前提を明確にする

まずはその年の広報・PR活動の大前提を明確にしましょう。具体的には以下、3つのことをハッキリさせます。

✅企業としての注力テーマ

企業としての注力テーマとしては例えば以下のものがあります。

新しいダイエットサプリメントの開発
主力の「ダイエットサプリメントA」の売上アップ
人材採用

まずは「この3つが今年の目標・課題である」と強く意識しましょう。「強く意識」することを甘く見てはいけません。

✅「ダイエットサプリメントAの定期購入」の事業方針

例えば以下のように整理してみましょう。

目標：今年度売上○○万円
現状：昨年と同水準では80％しか達成できない見込み
分析：競合商品にメインターゲットである20～30代女性のシェアを持っていかれている
課題：競合商品のターゲットではない層にリーチをかける
戦略：40～50代男性向けプランを作り、販売する

場合によっては課題が「競合他社からメインターゲットを取り返す」などになるかもしれません。状況に合わせて考えてみてください。

✅広報・PR部署の主な役割

例えば「40～50代男性層における、ダイエットサプリメントAの認知率を上げる」などが、広報・PR部署の主な役割となることでしょう。

なお、一例として「新しいダイエットサプリメントの開発に直接的に協力する」などは広報・PR部署の役目ではないはずです。求められたらサポートしてもいいですが、注力ポイントを間違えないようにしましょう。

項目②：課題を明確化したもの

「企業としての理想」と「現在の状態」を改めて整理します。これまでの広報・PR活動を分析したり、各部署にヒアリングしたりして詰めていきましょう。具体的には例えば以下の通り。

理想：「40～50代男性層」における認知率10％
現状：認知率5％（アンケート調査などから明らかにする）
課題：40～50代男性層向けの「ダイエットサプリメントAの定期購入新プラン」がない

項目③：目的を明確化したもの

上で考えた「課題」を前提として「広報・PR部署が企業のために何をするのか」を具体的に言語化しましょう。これも今までの広報・PR施策の結果や、企業そのものの方針・ブランディングを踏まえて考えます。

例えば「40～50代男性層向けのダイエットサプリメントAの定期購入新プランの認知率アップ」などが、広報・PR部署としての直接的な目的となります。

項目④：「ターゲット」と「ターゲットが好むメディア」

ターゲットとはつまり「広報・PRでアプローチする層」、そして「ターゲットが好むメディア」とは「ターゲットが好んで接触するメディア」です。ちなみにターゲットメディアとも言います。

ターゲットは先ほどから仮定している「40～50代男性層」で、ターゲットメディアは「40～50代男性層が好んで接触するメディア」となります。

✅ターゲットメディアは20～30件ほどリストアップする

なおこの段階でターゲットメディアを20～30件ほどリストアップしておくと、「今年主にアプローチするメディア（プレスリリースなどを送るメディア）」が明確になるので、広報・PR活動がしやすくなります。

項目⑤：伝えるべきメッセージ

つまり「企業としての目的を達成するために、ターゲットに対して何を伝えるか」です。例えば以下の通り。

ターゲット：40～50代男性層
理想：仕事が忙しい中で簡単にダイエットがしたい
現状：運動する時間がない、仕事のストレスがあるので食事制限でさらにストレスを感じたくない
伝えるべきメッセージ：サプリメントがあれば、通勤で一駅分歩く時間を増やすだけでダイエットできる

項目⑥：広報・PR部署としての数値目標

広報・PR部署としての数値目標を決めましょう。

例えば「ダイエットサプリメントAの40～50代男性層の認知度アップ」が大まかな目標なのであれば、具体的に「認知度を10％にする」など。ただ、この「認知度10％」が、「理想であって1年で達成することが不可能な数値」なのであれば、一例として「認知度8％」などに下げます。

なおこの数値目標を決めるにあたって5つのポイントがあるので簡単に解説します。

✅ポイント①：具体的か

「認知度10％」や「認知度8％」は具体的ですからOKですが、これが「認知度を上げる」や「望ましい認知度にする」などとなると具体性に欠けるのでNGです。

✅ポイント②：達成できるか

上で解説した通り「認知度10％」が実現不可能な数値な場合は、「認知度8％」など実現可能な数値にします。そうでないと目標を立てる意味がありません。これに限りませんが妙なところで見栄を張ったり、「ロマン」に振り回されたりしないようにしましょう。

✅ポイント③：測定できるか

例えば「ダイエットサプリメントAの認知度」はアンケート調査などを行えば測定できるため基本的にOKです。

しかし一例として「購入者のダイエットへの意識を変えたか」などは測定しにくいので厳しいところ（具体的でもありません）。

購入者に対して自由回答式のアンケートを行えばなんとか測定できるかもしれませんが、その場合は「リソース的に測定できない」可能性が高く、こちらももちろんNGです。

✅ポイント④：企業としての目標に直接関連しているか

今回の例における「企業としての目標」は「年間売上○○万円」であり、ダイエットサプリメントAの認知度がアップすれば売上も上がるのが普通ですからOKです。

ただ、これが例えば「公式Instagramのフォロワー数○万人以上」となると、売上に直結するとは言いにくいです（売上に直結する明確な根拠がある場合はOK）。もちろん「Instagramのフォロワー数を伸ばすこと」は無駄でない場合が多いですが、この例では「ダイエットサプリメントAの認知度アップ」に直結していなければなりません。