企業が運営するソーシャルメディアの関心度
コラム
経営戦略×PR
2018.02.09

企業が運営するソーシャルメディアの関心度

2月も2週目に入り、世間ではすっかりバレンタインモード。

百貨店やコンビニのバレンタイン商戦を受けて、
SNS上でもチョコレートの投稿をよく目にするようになってきました。

今や情報収集に欠かせないSNSは、一般の利用者だけでなく企業も積極的に公式のアカウントを作って情報発信を行っています。

そんな中、実際世間では、どの程度の関心度があるのか調査した面白いレポートがあったので今回ご紹介させていただきます。

昨年の12月に一般社団法人 経済広報センターが発表した「インターネット・SNS利用に関するアンケート」では、

2017年9月7日~2017年9月19日の期間、経済広報センターに登録しているeネット社会広聴会員2,848人を対象に
インターネットによる回答選択方式および自由記述方式にて上記の調査を行ました。

ここでは、いくつか面白い調査結果をピックアップしてご紹介いたします。

・企業が運営するソーシャルメディアに関心を持っている人は5割強?

企業が運営するソーシャルメディアについて、「大いに関心がある」が9%、「ある程度関心がある」が44%で、5割強(53%)が関心を持っていることがわかりました。

企業が積極的に公式アカウントを作って情報発信しているのも頷けますね。

・発信情報への反応は約3割?

企業が運営するソーシャルメディアの発信情報に反応(「いいね!」ボタンを押す、コメントを書き込む、友だちに情報をシェアする等)したことがあるかを聞いたところ、
「情報を取得し、反応したことがある」が28%、「情報を取得したことはあるが、反応したことはない」が47%となっています。
「情報を取得したことがある」は、75%となり、昨年(2016年)の68%から7ポイント上昇しているようです。

最近では、企業側も趣向を凝らした投稿を増やし、多くのファン獲得に向けて注力してきています。
年々この数字は高まっていきそうですね。

また世代別に見ると、「情報を取得し、反応したことがある」が29歳以下で5割を超えている(53%)。
29歳以下では、「情報を取得したことがある」だけを見ると8割以上(82%)となり、当たり前ですが、若い世代ほど取得経験が高い傾向があるそうです。(29歳以下82%、30歳代80%、40歳代78%、50歳代76%)。

今後はいかにメディアへ取り上げられるかより、いかに面白く、価値あるコンテンツを作りシェアされるかの方が重要になってきそうですね。
すぐそこまで新しい情報発信の時代が来ているようです。

皆様のPR、広報活動の参考になれば幸いです。

※参照:一般社団法人経済広報センター「インターネット・SNS利用に関する意識・実態調査報告書」


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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