コラム
経営戦略×PR
2017.11.02

デジタル広報時代

10月ももう終わり。
最近ますます寒くなってきましたので、体調を崩さぬようお気を付けください。

さて、今回はPR、広報のトレンドに関するお話をご紹介できればと思います。

メディアでの露出を目指す広報活動は、ここ数年で大きく変化したといわれています。

その一つとして挙げられるのが、4大マスメディア(テレビ、新聞、雑誌、ラジオ)をメインターゲットととして直接アプローチするのではなくWEBライターや著名な個人(インフルエンサー)を介したSNSなどへ情報発信し、そこから波及効果を狙う「デジタル広報」という流れです。

特にインフルエンサーを活用した情報発信の仕方が活発化しており、
個人のブログ、twitter、インスタグラム、Facebookといったソーシャルメディアで拡散を狙い、それを受けてまとめサイトやキュレーションサイトで取り上げ話題するというスキームよく見かけます。

話題になったものは、4大マスメディアでも人気のネタとして取材し、
その模様をまたSNSで拡散するといういいサイクルが起こりどんどんとトレンドが作られているようです。

こうした流れを受け、最近注目の役職をご存知ですか?

その名も「コミュニティーマネージャー」。

主にソーシャルメディアでのファンを壌土し、コミュニケーションを図ることも目的としておりシリコンバレーなどのIT企業では当たり前の役職だそうです。

日本にも進出している外資系ベンチャーの「pinterest」「Yelp」「Uber」等の企業にはコミュニティーマネージャーを設け、
積極的に情報発信を行っているそうです。

変化の激しいネット状況にしっかりとアンテナを張り、
臨機応変に〝攻めの広報”ができるよう心掛けたいものです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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