【マインド・シェア獲得に向けたPRアプローチ】
コラム
経営戦略×PR
2016.11.01

【マインド・シェア獲得に向けたPRアプローチ】

10月も終わりに近づき、だんだんと寒い日が増えてきましたね。
冬の訪れを感じ始める今日この頃です。

私は寒くなると必ず、あったかくて甘いココアが飲みたくなってしまい、よく買うのですが、ほとんどが同じブランドのものを買っていることに最近気づきました。
これは、単純に味が好みということもありますが、ココアといえばこれというものが自分のなかで決まっており、無意識に選択し購買しています。

このように、ココアといえば、VAN HOUTEN(私の場合ですが…)といった具合に、
心の中で強く印象付けられているものをマーケティング用語で「マインド・シェア」といいます。

もう一つ例を挙げますと、世の中には数ある企業(メーカー)の車がありますが、
みなさん高級外車と聞いてどんな車種を想像しますか?
質問に対して最初に浮かび上がるブランド名が第1起想といいあなた(消費者)にとってのマインド・シェアNO.1となります。

このように、数ある企業や商品の中で○○といえば○○!
とすぐに連想させることが、プロモーションやPRをする上での1つのゴールとなるのではないのでしょうか?

そこで今回は、「マインド・シェア」をPRで獲得するうえで必要な4つのポイントについて考えてみたいと思います。

・独自性/排他性

私もいろいろな企業のPRをしていて、多くのメディアに露出させるため、有名人を活用した豪華なイベントを行いたいといった話はよく聞きます。

もちろん、露出を増やし多くの人に認知していただくという観点では賛成ですが、
「マインド・シェア」を獲得するためとなると話は別です。

極端な言い方をすれば、予算をかければ真似が出来てしまうので、その企業でしかできないことやその会社ならではの商品やサービスに独自性がなければ「マインド・シェア」を獲得することが出来ません。

独自性・排他性のある情報にこだわって本当に世の中に伝えたいことを訴求する必要があります。

・継続性

「マインド・シェア」を獲得し定着させるには、ある程度の継続期間が必要となります。

独創的で画期的な商品・サービスを発表したとしても、継続的なコミュニケーション戦略なしには顧客の想起率を維持していくのは難しいでしょう。

そこでメディアを活用し、いかに消費者がその情報に触れる機会を作れるかがポイントになります。

・一般性(誰もが知っている)

上記2つの独自性がある情報を継続的に消費者に訴求することにより、認知度が上がり誰もが知っているという状況を創り出すことが出来ます。

・想起性・登場感

例えば、怖い話といえば稲川淳二さんを想起する人が多いかと思います。

これは独特の話し方や内容による登場した時のインパクト(登場感)と夏の風物詩である怖い話が繰り返し取り上げられ、よく稲川淳二さんを目にすることで、想起率が高まったと考えられます。

このようにインパクト(登場感)があり繰り返し目にするような訴求を行うことが「マインド・シェア」を獲得するうえで効果的となります。

以上、4つのポイントになります。

すぐに「マインド・シェア」を獲得することは難しいですが、できるところから始めてみてはいかがでしょうか?
広報担当の皆様のPR活動のご参考になれば幸いです。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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