【SNSを活用したコンテンツ作り】
コラム
経営戦略×PR
2016.09.16

【SNSを活用したコンテンツ作り】

9月も中旬に入り、夏の終わりを感じてくる季節になってきましたね。
暑苦しくなく、過ごしやすい時期が訪れました。
そして、来週からはシルバーウィーク。
快適な時期の休日は、お出かけが楽しみになりますね。

私もこの休みを利用して出かけようとオススメのスポットをスマホですこし調べていたのですが、簡単に話題の場所やサービスが探せ、改めて便利さを実感しました。特にSNS上で話題になっているものにとても興味をひかれました。

そこで今回は、SNSを活用したコンテンツ作りについて取り上げたいと思います。

近年のSNSの普及率はすさまじく、特に20代の「twitter」「LINE」等の使用率は、
50%を超えており、各企業もSNSを使ったPR戦略に力を入れているように感じます。

広報担当の皆様も情報発信のツールとして積極的に活用されているのではないでしょうか?

情報訴求のツールとして、優秀な反面、情報量が多く、展開が速いため、よほど面白いコンテンツ作りを行わないと話題にするのは難しい。
バズらせる為のネタ作りに頭を悩ませている方も多いのはずです。

どうすればSNS上で話題作りが出来るのでしょうか?
PR視点で考えていきたいと思います。

ターゲットの選定

上記でも述べたように、若い層が積極的に活用しているため、
その層に話題になるようなコンテンツ作りが必要です。
その中でも特に「女子高生」がメインのターゲットになるではないでしょうか?
彼女らは、時代の最先端を行く者といっても過言ではないでしょう。
一部の女子高生が発信する情報が一大ムーブメントになることもあるぐらいです。

そこで、女子高生の間でバズる、コンテンツこそが話題作りする上で大きなポイントとなると思います。

コンテンツ作り
コンテンツを考える上でポイントとなるのが次の3つとなります。
・気軽で簡単にできる
・友達や恋人と盛り上がれること
・何かにチャレンジする

気軽にできる
「SNOW」等アプリようにスマフォや道具があればカンタンにできるコンテンツが大注目されています。

友達や恋人と盛り上がれること
「スクールラブ」等のように友達や彼氏・彼女と仲良しな写真や一緒に盛り上がれるコンテンツ作りがバズらせるには必要なようです。

何かにチャレンジする
「アイスバケツチャレンジ」や「ばかかっこいい」等の面白いコンテンツにみんなで挑戦しシェアしていくものが多く話題になっています。

以上のようなポイントを意識してうまくサービスや商品を組み合わせることが出来れば
SNS上、世間に対してうまく流行らせることが出来るのではないでしょうか?

皆様もぜひバズらせることが出来るコンテンツ作りを考えてみてください。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

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