モバイルPR|影響力を高めるスマートフォンの可能性。PR戦略はどう変わる?
PR戦略とは
勝利の方程式「戦略の種類」
2019.02.24

モバイルPR|影響力を高めるスマートフォンの可能性。PR戦略はどう変わる?

日本国内において携帯(Mobile)電話の契約(contract)台数は1億台以上。

iPhoneやアンドロイドなどの携帯(Mobile)電話からインターネットを活用する人の数も7,500万人以上いると言われています。

モバイルPRのいいところは、携帯(Mobile)電話の活用者が何処にいても情報が欲しいときに直ぐに表示出来ること、その為効き目も高いことがあげられます。携帯ユーザーを対象としたプロモーションを行う事で、新商品やキャンペーン情報に関する記事を獲得。幅広いユーザー層に対して効果的に情報訴求することができます。

 

【参考】携帯サイトの利用実態調査:モバイルメディアの市場規模

●経営サイトの利用時間が拡大

ほとんどの媒体の接触時間が減少する中、携帯電話からのインターネットへの接触時間は、10代・20代で大きく数値を伸ばし引き続き拡大傾向にあります。

特に10代女性では74.1分(日)と同世代ではTVに次ぐ接触時間。
※15~69歳の男女2,186名対象 博報堂DYメディアパートナーズ調べ〔2008年7月発表〕

●携帯サイトを活用したクロスメディア傾向の高まり

10・20 代の携帯サイト・デイリーユーザーの70%以上がマスメディアや屋外広告等を見ての携帯サイト・アクセス経験があります。
※15~29歳の男女659名対象 博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ調べ〔2008年7月発表〕

●モバイル広告市場が急激に拡大

2008年のモバイル広告費は前年比47%増の913億円と大きく伸長。
※電通〔2009年2月23日発表〕

●携帯で頻繁にニュースを見るユーザーが増加

携帯電話でニュースを【見る】:ユーザー 59%
【見る】と回答した人のうち「携帯電話でニュースを【毎日見る】」:ユーザー 61%
※ネットエイジア株式会社調べ〔2008年4月発表〕

●「ニュース速報」「トップ記事」を閲覧する傾向が強い

携帯電話で見るニュースのジャンルは「ニュース速報」「トップ記事」が7割超で3位以下
「芸能」「経済」などを大きく突き放して1位と2位を占める

 

報道特性・情報波及構造を踏まえたPR戦略を構築

これまで、モバイルを対象にした企業のプロモーション活動は、企業が発信主体者となるバナー広告やテキスト広告などに限られており、客観的に情報を伝達するPRなどが難しい状況でした。

フロンティアコンサルティングの「モバイルPR」では、携帯ニュースサイトの報道特性・情報波及構造を踏まえたPR戦略を構築

また、スマートフォンのポータルサイトニュースコーナー、SNS、新聞社系サイト、専門サイトなど、40以上の携帯ニュースサイトへのアプローチが可能です。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事