テレビPR|マーケティング担当なら絶対知りたいTVの威力とは?
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勝利の方程式「戦略の種類」
2019.02.24

テレビPR|マーケティング担当なら絶対知りたいTVの威力とは?

メディアPRやコミュニケーション戦略は「経験」が必要です。

どの企業も熱望しつつも、実際はなかなか難しいテレビ媒体でのPR。
テレビは新聞や雑誌と同じようにニュースリリースを送っただけではダメなのです。

テレビにはテレビなりのPRの方法があります。

 

番組に取り上げられるのは難しい!?特長を把握しましょう

テレビパブリシティは、いかなるPR会社であろうと100%確実にお客様の意向を放送できるサービスではありません。

番組企画、トレンド、社会性などに一致し、さらにテレビ的な画を撮影できる企業のみ放送まで辿りつくことができます。
それほどテレビ番組の取材を獲得するのは難しいことなのです。

近年、テレビの広告費の落ち込みが激しいという話は聞いたことがあると思いますが、それは内情でありTV視聴者には直接関係ありません。あいかわらずお茶の間にはテレビがつかない日はありません。

Web媒体への接触時間が急激に伸びていますが、あくまで自分の意思で主導的に動かなければいけないメディアです。

テレビ媒体はスイッチを入れるだけで眺めていられる受動的なただ唯一のメディアです。
昔とちがうのはそこに携帯やスマートフォンが存在するかしないかだけ。
つまり、テレビ番組は今も昔も本当の意味でマスをターゲットにした媒体であり広い層への訴求力は衰えないどころか、「検索」というインターネットの力を借りてむしろ訴求力は増しているメディアなのです。

ところで全世代ターゲットにした番組は実はゴールデンではなく、朝の情報番組だということをご存じでしょうか。

朝忙しい時間帯に手軽にニュースやトレンドを知ることができる情報番組は、学生から社会人、シニア層まで想定して作られています。

VTRの尺は長いものでも7分程度、通常1分〜3分あたりが朝の情報番組の定番です。なぜなら、朝はじっくり眺める時間が少なく、多くの情報を手短に伝えるためです。

そんな短い時間でも放映されればしっかりと検索ランキングがあがり、大きな反響につながります。

人は自分が興味を持ったことは深堀したくなるものです。
テレビでその「気づき」を与えられ、今は情報を深堀するためにスマートフォンや携帯電話を活用して検索します。
マーケティングという観点からみて、この「気づきをいかに多くの人に与えるか」、ということにおいてテレビより上をいく媒体はありません。

●不特定多数の人に「気づき」、さらに言えば「欲求」を与えているのです。
●「テレビが持つ圧倒的な爆発力」=「不特定多数に気づきを与えること」

 

なのです。

 

不特定多数に気づきを与える、欲求を与える『画』が必要!

テレビ番組で取り上げてもらいたい、紹介してもらいたい、経営者、企業広報、マーケティング担当であれば一度はそう考えるかもしれません。

しかし、現実はそれほど容易くテレビには取り上げてもらえないのです。
一度でもディレクターなど制作に携わったことがある人にはわかると思いますが理由はたった一言。

貴社の商品、サービスが「テレビ的であるかどうか」ということ。
「テレビ的」というのは、つまり「画が撮影できるか?」ということです。
テレビはWebや新聞、雑誌とちがい、文字で表現できません。

「泣いた」の三文字で表現しても視聴者は納得いきません。「泣いている」画を撮影しなければ放送できないメディアなのです。

このようにテレビ的な発想、企画を考えテレビマンに説明しないと相手されないのがオチです。

 

現役放送作家・元ディレクターが出演させます!

フロンティアコンサルティングでは代表の上岡正明を中心として、テレビ業界の最前線で番組を制作していた放送作家やディレクターが在籍。

「ただのプレスリリース」を「テレビ的な要素を引き出してテレビマンに直接プレゼン」してテレビパブリシティを獲得していきます。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事