ブランドの強化は、PRマーケティングからはじまる
PR戦略とは
戦略から実行まで「ソリューションの種類」
2019.01.23

ブランドの強化は、PRマーケティングからはじまる

よく、私たちはこのような相談をよく受けます。

「商品・サービスは他社に負けない自信があるのに、集客はできないし、まったく売れない……」
「急にライバルがメディアに取り上げあれて、問合せがぱったりなくなった……」

集客で重要なこととして、当然「立地」と「認知度」というものも大きく影響していると考えています。
広く認知されている店や商品・サービスは、集客するための戦術的な施策の幅も効果も大きくなるのです。

では、認知度を上げるためには何を行えばいいのか。

 

目次
  1. まとめ

PRマーケティングで本質を見直す

それは、マーケティングの見直しです。

今さら?と思うかもしれませんが、ここが非常に重要なのです。

誰に、何を、どうやって商売しているのかという部分。つまり、本質的な部分をもう一度見直す必要があるのです。
「ターゲット&コンセプトを明確化する」。決してブレてはいけない部分が、案外定まっていない企業が増えていると思います。

御社はいかがでしょうか?
そして、非常に重要なこととして、「企業の取り組みや企業マインドに独自性があるか」です。

まわりに同じ様なことをやっている、または考えている場合、それはマスにとって残念ながら「普通の企業」です。
全く面白みが無く、記憶にも残りません。
何か、エッジの効いたものがない限り、そこに独自性は生まれません。

 

一貫したコンセプト。信頼は継続してできるもの

さらに、PRマーケティングで大切なのが、ブランド価値です。
ブランド価値を高めるためには、一貫してやりきるということも非常に重要なのです。

ブランド力強化というのは、一朝一夕でできるのであれば、どの企業も苦労しません。

上記に述べたことを、信念を強く持ち続け、発信していくことが重要なのです。
今、ブランド力の高い企業というのは、こういったことをやり続けた企業です。
我々はブランド力強化への裏技はないと考えています。

最短距離で実現するためには、
  1. 現状分析
  2. 方向性の決定
  3. 決めたことをとことんやりきる

 

以外しかないのです。

 

まとめ

フロンティアコンサルティングでは、ロゴやブランドネーム、パッケージなどのブランド要素と、差別化された価値を結びつける連想を個々の消費者の頭・心に育んでいきます

そのために、あらゆる手法を駆使したブランディングPR戦略をワンストップ、スピーディーにサポートします。


執筆者・監修者
上岡正明
経済記者・経済コメンテーター
戦略PRプランナー・著書26冊累計105万部のビジネス作家
登録者25万人のYoutuber
上岡正明

MBA(多摩大学院経営情報学修了)
テレビコメンテーター
多摩大学客員講師(18,19)
帝塚山大学客員講師(19)
登録者24万人のビジネス系YouTube

「スーパーJチャンネル」「めざましテレビ」「王様のブランチ」「クイズミリオネア」等の元放送作家。日本を代表するPR戦略の専門家で、企業広報のスペシャリスト。未上場から上場企業まで戦略PRを手掛けたクライアントは300社以上。

広報ブランディング、新規事業構築、外資系企業の国内イベント、海外プロモーション支援のコンサルティング会社代表。現在まで約20年間、実業家として会社を経営。これまでに三井物産、SONY、三菱鉛筆、日本瓦斯など200社以上の広報支援、スウェーデン大使館やドバイ政府観光局などの国際観光誘致イベントなどを行う。

代表的なコンサルティング案件としては、日本中の女性たちの心を動かした「表参道のパンケーキブーム」、1年で200万台以上を売り上げた「ふとん専用掃除機レイコップ」、世界が注目する食イベント「肉フェス」、1カ月で6000万人(日本の約半分)にバズらせた「ジャポニカ学習帳“昆虫の表紙が変わった?”」がある。

経営と並行してMBA(情報工学博士前期課程)取得。東京都中小企業振興公社講師。成蹊大学、多摩大学、帝塚山大学の客員講師。東洋経済新報社、ダイヤモンド社、朝日新聞出版社、PHP出版、総合法令出版社、アスコム社、大和出版、すばる舎、宝島社から累計21冊80万部の著書を上梓。

日本神経心理学会、日本行動心理学学会、行動経済学学会、一般社団法人日本行動分析学会、日本社会心理学会、一般社団法人日本小児心身医学会、認知神経科学会の各学会員。

日経ヴェリタス・東洋経済オンライン・ダイヤモンドオンライン・プレジデントの4大経済メディアで専門家として記事連載もおこなっております。お読みになりたい方はこちらからご覧下さい。

①:東洋経済オンラインでの連載記事
②:ダイヤモンドオンラインでの連載記事
③:プレジデントでの連載記事
④:日本経済新聞での連載記事